年間通して15℃前後で安定した地中の熱をヒートポンプで回収し空調や冷却設備の熱源として利用するシステムです。
熱源となる水を処理する水処理設備と必要な温度域で供給するヒートポンプ、その他制御システムで構成されます。
これらの構成設備を一式のパッケージとして設計し、安価で省エネ効果の高いシステムを供給しています。
スケーリングを簡便に抑える触媒フィルターの採用と、地下水の直接導入が可能な高耐食ヒートポンプにより
長期安定運用を実現しこれまでの常識を破る投資回収５年以内を実現しました。
・通常の空調や熱源機器に比べ、30～80%のランニングコスト削減が可能です。
・夏期の空調ピークカットに最適です。
・寒冷地でも安定した運転が可能です。（デフロスト運転がありません）
・CO2を抑え、ヒートアイランド現象が緩和されます。
・ボイラやエアコンに比べ、低騒音です。
・ボイラや冷温水発生器に比べ、維持管理費も削減されます。
・再生可能エネルギー専用の補助金が利用可能です。（補助率1/3～2/3）
＜ホテルの空調に地下水熱ヒートポンプを導入＞
導入前は重油焚きの冷温水発生器で全館空調を行っていましたが、老朽化を機に、より省エネ効果の高い地下水熱ヒートポンプを採用しました。井戸は新たに掘削しましたが、水質も良好で、用水として二次利用を進め、水嚢光熱費全体のコストダウンに役立てています。
＜植物工場の冷房に地下水熱ヒートポンプを導入＞
旧い空調設備が冷媒規制により入替となり、生産や洗浄、ボイラに使っている地下水を共用して地中熱ヒートポシステムを導入しました。年間冷房のコストが85%も削減できただけでなく、既存井戸を共用することで掘削コストはかからず、また地下水が温まることでボイラの燃料代削減にも寄与しました。
これまでは空調に灯油の冷温水器を使っていましたので、冷暖房切替や点検費用で多くの手間と費用がかかっていましたが、今はボタン操作だけで簡単に設定でき、費用も抑えられました。光熱費の削減と併せて年間1000万円以上の経費削減になっています。
当社は毎年のエネルギー削減目標を設定しておりますが、LED等の一般的な省エネ対策はやり尽くし、独創的な方式を探していたところ、ちきたくの地下水熱ヒートポンプに出会いました。工場の空冷ヒートポンプチラー更新時に50馬力を導入し、ランニングコストは年間約500万円抑えられました。
新しい老人ホームを建設するにあたり、地中熱ヒートポンプには以前から注目していましたが、設計会社やメーカーに問い合わせても、採算が合わないとの回答でした。そこでちきたく社に出会い、再度調査してもらったところ、十分に導入可能とわかりました。環境省への補助金申請もお手伝い頂き、結果として一般的な空調を入れるよりも安く済んでしまいました。
対象施設の所在地、施設の用途、現在の光熱費の基礎情報を頂き、再生可能エネルギー熱源が安定的に利用可能か、採算性が確保できるかを無料で診断いたします。
診断結果を基に、おおまかな導入費用と導入メリットの試算をご提案します。
一次シミュレーションでご検討頂けましたら、現地調査を行い、より詳細な試算と再生可能エネルギー熱源の状況確認を行います。
ご契約にあたり補助金を利用される場合は、補助金申請資料から採択、報告業務までを一括でサポートいたします。
お見積書や提案をご確認の上、お客様に了承を頂きます。
納期は物件により２～３か月程度が目安です。
定期点検・保守・補助金報告業務など、導入後も継続してフォローいたします。
地中Uチューブと呼ばれるパイプを挿入し、不凍液を循環させてヒートポンプに繋ぐ方法（クローズドループ方式）が一般的に用いられます。しかしこの方法は掘削費用は高額となり、当社ではオープンループ方式と呼ばれる、地下水を汲み上げてそのままヒートポンプに供給する方式を推奨しています。
地中熱は地中の温度が安定した層から得られます。おおよそ地下5～200mの範囲となりクローズドループの場合はその範囲にＵチューブを通し、オープンループの場合は地下水のある層(帯水層)まで掘削します。
クローズドループの場合は基本的にほとんどの場所で利用可能です。地下水を用いるオープンループは、地下水の有無、自治体条例などを調査する必要がありますが、一般的に想像される以上に可能な地域は多く、当社では地下水利用に長年取り組んできたエンジニアにより、無料で利用可否を診断しております。メンテナンスも全国の保守ネットワークで対応しております。
当社では独自の「触媒フィルター」技術により、水質に起因する設備の劣化を防止できます。ヒートポンプ本体も耐久性の高い熱交換器を採用しており、温泉水や海水、下水利用にも対応しています、
当社がご提案する地中熱ヒートポンプ（オープンループ方式）の場合、一般的な空調熱源設備と比べて3～8割程度のコストアップとなります。ただしこれらはランニングコストで償却可能であり、概ね5年以内で回収しております。補助金利用により更にコストを抑えることも可能です。
